第８問 問１
図表１は、株式ポートフォリオとそれに対応するベンチマークのデータであり、ウェイトは期初の値、リターンはその後１年間の
値をそれぞれ示している。
図表１ ３セクターから構成されるポートフォリオとベンチマークのウェイトとリターン
| セクターウェイト | セクターリターン |
|---|
| ポートフォリオ | ベンチマーク | ポートフォリオ | ベンチマーク |
| セクター１ | 35 | 30 | 3 | 2 |
| セクター２ | 20 | 30 | 0 | 1 |
| セクター３ | 45 | 40 | 5 | 3 |
(1)この株式ポートフォリオのベンチマークに対する超過リターンはいくらですか。
ベンチマークに対する超過リターンを算出するには、それぞれのセクターのポートフォリオのウェイトとリターン、
ベンチマークのウェイトとリターンをかけた値の差を求めればよい。
よって、(0.35×3＋0.2×0＋0.45×5) - (0.3×2＋0.3×1＋0.4×3)＝3.3－2.1＝1.2％
■答え：1.2％
(2)セクター配分効果はいくらですか。
セクター配分効果（資産配分効果）とは、リターンがベンチマークと同等だった場合、ポートフォリオのウェイトとベンチマークのウェイトの差
によりどの程度のリターンの差があったかということである。
よって、(0.35－0.3)×2＋(0.2－0.3)×1＋(0.45－0.4)×3 ＝ 0.1－0.1＋0.15＝0.15
■答え：0.15％
(3)個別銘柄選択効果はいくらですか。
個別銘柄選択効果とは、ポートフォリオのウェイトがベンチマークと同等の場合に、ポートフォリオとベンチマークでどの程度のリターンの差が
あったかということである。
よって、(3－2)×0.3＋(0-1)×0.3＋(5-3)×0.4 ＝ 0.3－0.3＋0.8＝0.8
■答え：0.8％
(4)セクター配分効果と個別銘柄選択効果のうち、超過リターンへの貢献度が高いのはどちらか、根拠を示して答えなさい。
■答え：セクター配分効果0.15％、個別銘柄選択効果は0.8％であるから個別銘柄選択効果の方が貢献度が高い。
第８問 問２
図表２は、株式ポートフォリオの月次収益率を求めるための基礎データである。
図表２ 株式ポートフォリオの基礎データ
| 月初のポートフォリオの市場価値 | 100億円 |
| 月末のポートフォリオの市場価値 | 120億円 |
| １ヶ月の日数 | 30日 |
| １０日目のキャッシュインフロー（資金流入） | 20億円 |
| １０日目のキャッシュインフロー後の市場価値 | 125億円 |
| ２５日目のキャッシュインフロー（資金流入） | 10億円 |
| ２５日目のキャッシュインフロー後の市場価値 | 118億円 |
(1)この１ヶ月間の株式ポートフォリオの時間加重収益率(TWRR)はいくらですか。なお、答えは％表示で小数第２位まで示すこと。
時間加重平均なので、キャッシュフローに変更があった時点でのそれぞれの収益率を求めればよい。
この問題では、月初～10日目、10日目～25日目、25日目～月末の３つの期間の収益率を考えればよい。
月初～10日目は元手が100億円で125億円-20億円＝105億円になったので、収益率は105/100=1.05となる。
10日目～25日目は125億円の元手で118億円＋10億円=128億円になったので、収益率は128/125=1.024、最後の期間も同様に計算し
これらの収益率をかけて求めればよい。
よって、(125-20)/100 × (118-(-10))/125 × 120/118 = 1.05 × 1.024 × 1.016949 =1.0934 よって、収益率は9.34％
■答え：9.34％
(2)図表２のデータに対して、修正ディーツ法を適用した月次の収益率は8.96％となり、時間加重収益率(TWRR)による測定結果と
差異が生じる。その理由を説明しなさい。
修正ディーツ法
時間加重収益率(TWRR)測定の計算作業負荷を軽減するために、一定期間（１ヶ月等）の
内部収益率の近似値を使って全体の時間加重収益率を算出する内部収益率リンク法の採用
が一般的になっている。
内部収益率の近似を行う際に用いられる方法。
R・・・内部収益率
MVF・・・期末の市場価値
MVB・・・期首の市場価値
CF・・・期中のネット・キャッシュフロー
FW・・・キャッシュフローとその発声期間との積和
R = (MVF - MVB - CF) / (MVB + FW)
▼時間加重収益率との誤差の要因
a)キャッシュフローの大きさ
b)発声時期の認識の問題
c)ポートフォリオ価値の変動性の問題
■答え：修正ディーツ法は時間加重収益率を求める際に内部収益率を近似する方法である。測定誤差の要因としては、
運用残高に対するキャッシュフローの大きさ、発声時期の認識のズレが測定誤差を招く原因としてあげられる。
